■東京大学物性研究所　中性子科学研究施設（眞弓研究室）助教公募

【採用予定人員】１名
【人事公募テーマ】
眞弓准教授と協力して、中性子・Ｘ線散乱を主な実験手法に用い、高分子・ソフトマターの構造・ダイナミクス研究を意欲的に推進する研究者を希望する。これまでの中性子散乱の経験は問わないが、中性子散乱の全国大学共同利用にも積極的に参加して頂く。
【応募資格】博士号取得、またはこれと同等以上の能力を持つ方。
（令和４年３月までに博士学位取得予定の方も可。）
【配属先】東京大学物性研究所 中性子科学研究施設 眞弓研究室
【契約期間】任期5年、再任可。ただし、1回を限度とする。
【着任時期】採用決定後なるべく早い時期。新卒の方は令和４年４月１日も可。
【提出書類】
○履歴書(略歴で可、下記 URL より東京大学統一履歴書フォーマットをダウンロードのうえ、作成すること)
https://www.u-tokyo.ac.jp/ja/about/jobs/r01.html
○業績リスト（特に重要な論文に○印をつけること）
○主要論文の別刷（３編程度、コピー可）
○研究業績の概要（２０００字程度）
○研究計画書（２０００字程度）
○指導教員等による応募者本人についての意見書（作成者から書類提出先へ直送）
 【書類提出先】
〒277-8581　千葉県柏市柏の葉５丁目１番５号
東京大学物性研究所総務係
電話 04-7136-3207　e-mail　 issp-jinji@issp.u-tokyo.ac.jp
※書類提出方法の詳細につきましては、下記HPをご参照ください。
【書類提出締切日】令和３年４月２３日（金）必着
【選考方法】東京大学物性研究所教授会の議を経て、審査決定します。ただし、適任者のない場合は、決定を保留します。
【問合せ先】東京大学物性研究所 附属中性子科学研究施設 准教授　 眞弓　皓一
E-mail : kmayumi@issp.u-tokyo.ac.jp
【HP】公募情報の詳細は下記HPを参照ください。
（日本語）
https://www.issp.u-tokyo.ac.jp/news/wp-content/uploads/2020/12/bd49468cefa85b55311729c181e37b86.pdf
（英語）
https://www.issp.u-tokyo.ac.jp/news/wp-content/uploads/2020/12/7311ecfcfe617486ec5109a5b41aab29-1.pdf

■九州大学物理学部門・物性物理学講座・複雑生命物性研究室 助教再公募

１．公募する職名・人数：助教1名 (再公募) 

２．所属部門・講座・研究室等：物理学部門・物性物理学講座・複雑生命物性研究室 

３．専門分野・仕事内容：

広い意味での複雑系(生命・ソフトマターなど)の実験を主とする研究に、意欲を持って取り組んで頂ける方。水野大介教授と協力して、大学院・学部の教育と研究指導、および全学共通教育と教室運営を分担する。 

４．着任時期：採用決定後できるだけ早い時期 (応相談) 

５．任期：5年、ただし1回に限り再任可（最長合計10年） 

６．応募資格：博士号取得者、又は採用時までに取得が確実な方 

７．提出書類：

◯履歴書

◯業績リスト（発表論文、講演、外部資金など）

◯研究業績の概要、及び、着任後の研究計画・抱負

◯教育実績の概要、及び、教育についての考え方・着任後の方針・抱負

◯照会可能な方2名の所属と連絡先

◯着任可能時期

◯主要論文3編以内のコピー 

８．応募方法：上記の提出書類を一つのPDFファイルとし、件名を「複雑生命物性助教応募」として、

mizuno_at_phys.kyushu-u.ac.jp（_at_を@で置き換えて下さい）に電子メールで送付下さい。応募ファイルを一括して送信出来ない場合や、受領メールが24時間以内に届かない場合にはお問い合わせ下さい。 

９．応募締め切り：日本時間 2021年6月10日（木）

10．問合せ先：

〒819-0395 福岡市西区元岡744

九州大学大学院理学研究院物理学部門

水野大介（選考委員長）

電話：092-802-4092

e-mail：mizuno_at_phys.kyushu-u.ac.jp（_at_を@で置き換えて下さい）

１１．その他：

・九州大学では、男女共同参画社会基本法の精神に則り、教員の選考を行います。

・九州大学では、「障害者基本法」、「障害者の雇用の促進等に関する法律」及び「障害を理由とする差別の解消の推進に関する法律」の趣旨に則り、教員の選考を行います。

・九州大学では、国際化を推進する観点から、採用後に英語による授業実施に積極的に取り組むことを求めています。

・九州大学では、平成30年2月より配偶者帯同雇用制度を導入しています。

・給与は年俸制（令和2年4月1日導入の新たな年俸制）が適用されます。